事業戦略に必要な3C分析

3C分析という言葉を聞いた事がありますでしょうか?

事業を組み立てる上で、常に考える必要のある、分析方法であります。

その3Cとは、

１．Customer　(顧客)

２．Competition(競合)

３．company(自社)

この３つを分析する事で、事業戦略の組み立てをする事が出来ます。

1.Customer(顧客)

顧客の分析だ第1番目に必要になります。

顧客が会社の場合(BtoB)、顧客が個人の場合(BtoC)によってアプローチの仕方が変わりますが、

まず必要なのは、顧客の必要とする、商品やサービスを市場調査していく事です。

簡単な市場調査の仕方

アンケート調査

まず顧客リスト等があれば、顧客に対して、アンケート調査をするのも良いだろう。

アンケートの仕方としては、こんなの内容を聞く必要があります。

１）どんな悩みを持っているか?

２）その悩みで1番つらい事は何ですか?

３）その悩みを解決するために、何を検討したか？

４）どんな商品・サービスを期待しているか?

５）買った商品・サービスはどうだったか？

６）購入した理由は？1番の決め手は?

７）実際に購入して、体の変化は?

８）実際に購入して、心の変化は?

９）実際に購入して、生活の変化は?

１０）購入しなかったものはあるか？

１１）購入しなかった理由は？

１２）購入したものの不平不満は？

これらの内容を、あなたの商品・サービスにあわせるて、質問をして、市場調査をしていくと

市場の求める、商品・サービスそれに対する、アプローチ方法について、見つける事が可能になります。

無料の情報サイト

・教えてGoo(BtoC)

・Yahoo!知恵袋(BtoC)

どちらも、お悩みサイトですが、個人客に対する、市場調査が無料で出来るサイトです。

ここで、重要なのは、各個人からの悩みの質問内容です。(回答文はすべて無視です。)

質問内容をジャンル、カテゴリー分けしていき、最低でも5,000投稿以上ある同様の話題や悩みが、市場において、必要とされているもので、

それに対する、商品やサービスがが、市場性の高いものになります。

但し、どちらのサイトも、個人客向けの商品の調査には、適しているが、企業向けの調査については、次で説明する

有料サイト等を使用する必要がある。

有料情報サイト

・楽天(BtoB BtoC)　座談会等も開催可能ですので、有効です。

・アンとケイコ(BtoC　男女)

・モニプラ(BtoC  女性限定)

・暮らしの根っこ(BtoC)

・iアンサー(BtoC　docomo)

・クロスマーケティング(BtoB)

２．competition(競合)

競合と聞いて、自社の商品・サービスに対してどんなものが、浮かぶであろうか?

競合には、直接競合と間接競合が存在する。

直接競合

例えば、エステを運営している、場合は、これは同業者にあたります。

近隣にエステが無ければ、その地域に顧客がいれば、すべてあなたの店に来るでしょうが

同様のエステ店があれば、そちらと２分する形となります。

また、比較したときに、あなたのお店が、劣ってた場合には、競合に顧客を奪われてしまいます。

間接競合

もともと　エステに行く目的はなんでしょうか?

肌をキレイにしたい、ちょっと痩せたいとかそのような理由が多いと思います。

その場合、飲んでキレイになるサプリがあれば、これも競合になります。

また同様のエステが家で出来るようになれば、これも競合です。

これはすべて、顧客が決める事ですので、調査は大変ですが、絶対的に必要になります。

顧客は、常に楽で、簡単で　安い　商品・サービスを求めており、あなたの競合にそのようなものが

あった場合、あなたの市場競争力が低下するからです。

３．company(自社)

自社の会社の分析としては、SWOT分析等が良いかと思います。

その中で、このようなものを調べるのは如何でしょうか。

・あなたの会社・店舗には、どんな人材がいるのか。

・あなたにはどんな人脈があるのか。

・あなたの会社・店舗にはどんなリソースがあるのか。

・あなたの会社・店舗には差別化した能力があるのか。

・あなたの会社・店舗には、商品・サービスを独占的出来る事が出来るのか。

これらの項目をピックアップして調べる事で、あなたの会社・店舗の強いところ、弱い処が

判ります。

自社の弱みは、外注パートナーを使用する事で、解決できますので、

人が足りないから入社させたり、設備が足りないから設備投資をする事はやらないでください。

４．まとめ

３Ｃについて、簡単に説明してきましたが、この順番が実は１番重要です。

まず　顧客の市場性有りきですので、それにあわせて、自社の組織見直し(外注を含み）等

実施する必要があります。